D2C X、北海道・阿寒湖アイヌコタンと有田焼のコラボ
「アイヌ文化を手元で感じる『アイヌ文様有田焼 皿』」の 海外クラウドファンディング展開をサポート
～「Kickstarter(キックスターター)」で展開～
株式会社D2C X（本社：東京都港区、代表取締役：萩原 良、以下D2C X）は、アイヌ文化の知的財産保護や普及啓発活動に取り組む一般社団法人阿寒アイヌコンサルン（北海道釧路市阿寒町 代表理事：廣野 洋）が佐賀県有田町の伝統工芸品である有田焼の窯元とコラボレーションして開発したアイヌ文様デザインの皿を、世界最大級の規模を誇るクラウドファンディングサービス「Kickstarter」(キックスターター)上で海外展開することをサポートいたしました。
本事業は、2022年1月にリリースした新規事業「X-border Crowdfunding」の第1弾となり、月間アクティブユーザーが最大220万人を誇る訪日外国人観光客向けWebメディア「tsunagu Japan」を運営するD2C Xが、自社で展開する越境クラウドファンディング事業を通じて得られた知見・ノウハウを活かして、日本企業・製品の海外クラウドファンディング展開をサポートする事業です。アカウント開設、企画立案、多言語記事制作、取材撮影、動画制作、CS対応、海外配送など、海外クラウドファンディングに必要な業務を、事業者様のニーズに合わせてご依頼頂くことが可能です。
今回のプロジェクトでは、阿寒湖アイヌの伝統の技と長い歴史に裏打ちされた有田焼の高い技術力が融合し開発された手に取りやすいアイヌ文様デザインの皿を、欧米を中心とした海外の方々へお届けする狙いで実施しております。プロジェクトの詳細は以下のリリースをご参照ください。
(https://akanainu-next.jp/news/?p=133)
【Kickstarter：Ainu Meets Arita – Unique Plates Made in Japan】
https://www.kickstarter.com/projects/akan-ainu-consuln/ainu-meets-arita-unique-plates-made-in-japan
依然として世界的な観光産業の復興が不透明な中、世界中の方々へ多くの優れた日本製品やサービスをお届けする取り組みにご興味を持たれましたら、是非お問い合わせ下さい。
■ 一般社団法人阿寒アイヌコンサルンについて
名称 ：一般社団法人 阿寒アイヌコンサルン
代表者 ：代表理事 廣野 洋
所在地 ：北海道釧路市阿寒町阿寒湖温泉4-7-19
事業内容 ：アイヌ民族文化の知的財産保護、普及啓発活動及び知的財産管理
アイヌ文化デザインの商品開発、販売並びにそのコンサルティング及びマネジメント
URL ：https://a-ainucon.com/
■ 「Kickstarter」 (キックスターター) について
https://www.kickstarter.com/
2009年4月に米国ニューヨークで誕生、全世界で2,000万人以上のバッカー（プロジェクト支援者）が21万以上のプロジェクトを支援し、累計で63億米ドル以上の資金を提供している世界最大級のクラウドファンディングプラットフォームです。
(出典) https://www.kickstarter.com/help/stats?ref=about_subnav
■ 「tsunagu Japan」について
https://www.tsunagujapan.com/
月間220万MAU・Facebookフォロー総数87万以上を誇り、多言語で日本の観光情報を発信する訪日観光メディアです。英語、繁体字、簡体字、タイ語、韓国語、ベトナム語、インドネシア語の7言語に対応。また各言語ごとに、各国のカルチャーに精通するネイティブスタッフがその国に合ったコンテンツを編集し発信しています。
■ 株式会社D2C Xについて
会社名 ：株式会社D2C X (読み：ディーツーシー クロス)
代表者 ：萩原 良
本社住所 ：東京都港区東新橋1-9-1 東京汐留ビルディング
事業内容 ：海外向けインターネットメディアの運営
海外向けマーケティングのコンサルティング
海外向けプロモーション業務
外国人向け人材紹介業務
越境クラウドファンディング事業
越境EC事業
URL ：https://www.d2cx.co.jp
沿革 ：2013年09月 株式会社TSUNAGU 設立
2014年07月 訪日観光メディア「tsunagu Japan」リリース
2018年12月 D2Cグループ参画
2019年01月 株式会社D2C X に社名変更
2020年10月 越境クラウドファンディング事業開始
2021年01月 外国人向け人材紹介事業開始
2021年04月 越境EC事業開始
